薄く広くの研究資金援助と一極集中の研究資金援助、どちらが成果が多いのか？
筑波方面の大学の研究者が、全ての日本の研究者の成果創出は、広く薄くあまねく研究資金を支援した方が、集中と選択により特定の研究者だけに資金を支援するよりも、多くの成果を残せるという研究結果を出しているらしい。
この研究結果は、日本の文部科学省の政策に対して、NOを突きつける結果であると多くの人は感じるであろう。
日本では、近年では、選択と集中として、社会にインパクトをもたらす研究を重点化すべく、研究資金支援を集中的に投じるようになった。具体的には、多くの研究者は殆ど研究費を与えられず、一部の目立つことを研究している研究者のみに資金が集まってくる仕組みを作り上げている。
これらは文部科学省の政策であり、これまでも多くの研究者から、批判もされてきたものである。ただ、民間企業のビジネスの考え方も取り入れ、選択と集中は必要との判断で続けられている。
さて、件の筑波方面の研究者の研究成果は、正しいのだろうか？正しいとすれば、日本の科学技術政策は間違った政策を何年も続けてきたことになる。失策となる。しかし、よくよく考えてみると、何を持って、研究結果が出ている、成果が出ているとするのかによって、話が変わるのではないかと考えられるのである。
例えば、単純に論文の数を指標に、より多くの論文を出すことを目的に掲げれば、広くあまねく研究者に少しでも研究費を配った方が成果が出るということにつながりやすくなるのは理解できる。
一方で、1つでも2つでも、世界を驚かせるような研究成果を出し…